07月03日
立正大学経済学部 教授 林 康史
大学院の金融論特殊の授業で、『市場と取引―実務家のためのマーケット・マイクロストラクチャー』〈上・下〉（宇佐美洋 監訳、東洋経済新報社）を講読している。Larry Harris の本で、原著のタイトルは、“TRADING AND EXCHANGES”。サブタイトルは日本語と同じものだ。
帯には、
――従来の経済学では説明のつかないアノマリーの存在など、既存経済学の限界の超克を目指した「市場の微視的な構造」研究が80年代以降活発になった。「流動性」、「取引費用」、「情報を反映した価格」、「ボラティリティ」、「取引利益」をキーワードに、その全容に迫る――
とある。
06月26日
板垣哲史
我々人間は幸か不幸か常に先を考え、未来に備えようとして行動するため、ことが起こる前に、前もって事態を予測し、先んじて行動を取ろうとする。
相場の世界でやっかいなのは、プレイヤーが全てこのような発想を持つ人間であることだ。相場のパラドックスとは、売るべき事実が明らかになった時には、売り手がおらず買い手ばかりとなり、買うべき事実が明らかになった時には、買い手がおらず売り手ばかりとなり、その結果相場は動くべき方向と反対の動きになってしまう現象のことを言う。
相場の格言の中にある「噂で買って事実で売る。」「噂で売って事実で買う。」という行動が、時としてプレーヤーの常套手段となる。
06月19日
マーフィー
今月も、いつものように、私の分析モデルに基づいて実際のトレードに役立つ売買シグナルをお届けします。ぜひ、皆様の毎日のトレードの指南にして頂ければ幸いです。
分析手法としては、いつものように今後数週間程度以上の期間での相場動向・予測に焦点を当てて、通貨ペア毎にコメントをさせて頂きます。尚、以下のそれぞれの通貨ペアの相場分析・予測は6月18日東京時間夕刻時点のデータに基づいて行ったものです。
外国為替市場ではドル・円相場が１ドル＝105円台後半を、ユーロ・円相場も１ユーロ＝165円手前の上値抵抗を超えて上昇し、ここへきて主要通貨のなかでは円独歩安になっている。その背景には、ＦＲＢのバーナンキ議長、ＥＣＢのトリシェ総裁がインフレ懸念から利上げを示唆する姿勢を見せていることがある。
米国で利下げ打ち止めから一部では利上げ観測まで見受けられるようになったのは、これまでの低金利でドルが大きく下落し、これが原油高を助長し、さらに市場や国民の間にインフレ期待が高まりつつある点を危惧したためと見られる。したがって金利先高観と、場合によっては為替介入の可能性まで示唆してドル安を阻止し、原油高を抑制しようと考えたようだ。
06月05日
立正大学経済学部 教授 林 康史
この４月から、月に一度のペースで、朝のラジオ番組に出ている。ビジネスについての展望を10分弱で語るというコーナーだ。先日、「石油、穀物の価格高騰の行方」というテーマで、話した。
（５月23日に日刊工業新聞の第二部に、一面から四面まで、商品取引の活性化についての論考を掲載したが、その導入部分の市況の部分について、語ったのである。詳細はそちらをごらんいただきたい）
ドル・円相場は米ベアー・スターンズが破綻した３月17日に１ドル＝95円77銭の安値をつけてから反発したが、５月２日に105円70銭まで戻して上値を抑えられてしまい、最近では弱含み傾向になっている。ここにきて原油価格高騰から企業収益悪化懸念が高まっており、ガソリン高から消費減退懸念も強まっていることも加わって米株価が軟調な展開になっていることがその背景になっている。現在では市場はＦＲＢが利下げ打ち止め観測を通り越して１年後には利上げに転じるのを織り込んでいるが、インフレ懸念といった共通の問題点を抱えている欧州や日本でも利上げ観測が高まっている状況ではドル高要因にはなっていない。むしろ、それにより米株価が軟調な展開になっていることでドル安をもたらしているといえる。
05月22日
板垣哲史
最近、『ザ・シークレット』（角川書店）という翻訳物の本が、静かなベストセーラーとなっている。内容を、結論的にいえば、現在の自分の状態は、金銭的なことにしろ、仕事や家庭のあり方にせよ、過去に思っていたことが実現したに過ぎない。
よって、自分は、将来どのようになりたいか、どんな生活をしたいか、という未来に対する現在のイメージによって、自分の未来の在り方は決定される。ということが書かれている。これは人生のあらゆる分野の出来事にも当てはまることだそうだ。
05月15日
マーフィー
今月も、いつものように、私の分析モデルに基づいて実際のトレードに役立つ売買シグナルをお届けしたい。ぜひ、皆様の毎日のトレードの指南にして頂きたい。
分析手法としては、いつものように月1回のレポートということで、今後数週間程度以上の期間での相場動向・予測に焦点を当てて、通貨ペア毎にコメントをしたい。
尚、以下のそれぞれの通貨ペアの相場分析・予測は5月14日東京時間昼時点のデータに基づいて行ったものである。
ドル・円相場は米大手証券会社ベアー・スターンズが破綻した３月17日に１ドル＝95円77銭の安値をつけてから反発し、５月２日に105円70銭まで戻した。２日に発表された４月の米雇用統計で非農業部門の雇用者数が事前予想では前月比８万人もの減少とされていたのが同２万人の減少にとどまり、また５日には４月のＩＳＭ非製造業景況感指数も52.0と50を超えたことで、米景気底入れ期待が高まった。それにより、ＦＲＢは４月30日にＦＦレートを0.25％引き下げたが、それで利下げが打ち止めになるとの観測が強まったことによるものだ。
05月01日
立正大学経済学部 教授 林 康史
『ジム・ロジャーズ 中国の時代』の再校ゲラの校正中である。作業は、ほぼ大詰めである。
複利の投資利回りを計算する際に用いられる簡便法に、「法則72（72のルール）」というのがある。最近は知っている人も多いが、72を年間の利回り（パーセントで表わされた数字）で割れば、資金が２倍になるまでのおおよその年数がわかるというものだ。例えば、毎年六パーセントの利回りを生むものに投資して資金が２倍になるまで、ほぼ12年間（＝72÷６）かかると計算できる。
この72という数字は、何もマジック・ナンバー（不思議な数）だというわけではなく、単に近似値を求めるのに都合がよいというだけの話だが、いろいろなところで使える。
マンキューの教科書には、「70のルール」として紹介されている。米国の経済学者の本には、コラムという形で載せられているわけで、彼我の差を感じさせられる。
