07月03日
立正大学経済学部 教授 林 康史
大学院の金融論特殊の授業で、『市場と取引―実務家のためのマーケット・マイクロストラクチャー』〈上・下〉（宇佐美洋 監訳、東洋経済新報社）を講読している。Larry Harris の本で、原著のタイトルは、“TRADING AND EXCHANGES”。サブタイトルは日本語と同じものだ。
帯には、
――従来の経済学では説明のつかないアノマリーの存在など、既存経済学の限界の超克を目指した「市場の微視的な構造」研究が80年代以降活発になった。「流動性」、「取引費用」、「情報を反映した価格」、「ボラティリティ」、「取引利益」をキーワードに、その全容に迫る――
とある。
外国為替市場では７月の決算期が近づくにつれて米企業業績不安を背景とした米株安が進み、またＥＣＢによる利上げ観測からユーロ高・ドル安となっていた。ところが、３日の理事会で実際に0.25％の利上げが決定されたものの、会見でトリシェ総裁が追加利上げを示唆する発言をしなかったことからその調整局面を迎えている。さらに、７日から開催される主要国首脳会議（洞爺湖サミット）で原油高や世界経済におけるスタグフレーション化の懸念に対する国際協調による有効な政策が打ち出されるとの見方も、ドル買い戻しと原油を中心とするコモディティの手仕舞い売りを促しているようだ。もっとも、足元では日本経済も景気後退観測が高まるなどドル、ユーロ、円いずれも積極的に買える状況ではなく、総じて見送り気分が強まっている。強いていえば、コモディティで手仕舞い売りが出るまでは円の地合いが弱かったが、これはボラティリティが小さな状況では金利差に着目した円キャリー取引が活発になりやすいことを物語っている。
07月17日
マーフィー
今月も、いつものように、私の分析モデルに基づいて実際のトレードに役立つ売買シグナルをお届けします。ぜひ、皆様の毎日のトレードの指南にして頂ければ幸いです。
分析手法としては、いつものように今後数週間程度以上の期間での相場動向・予測に焦点を当てて、通貨ペア毎にコメントをさせて頂きます。尚、以下のそれぞれの通貨ペアの相場分析・予測は7月16日東京時間夕刻時点のデータに基づいて行ったものです。
07月24日
板垣哲史
変動相場制移行当時は、それぞれの国の事情で参加者が限定されて、しかもそれぞれの国家が、自らの政策の一環として最大のプレーヤーでもあった。こうした事実は、今はやや陰に隠れているが、プレーヤーにとって決して忘れてはならない為替相場の特徴でもある。すなわち今でも各国の金融当局は、自らの国益を利するか否かの視点で為替相場の成り行きを注意深く見守り、状況によっては為替介入によって、突然市場に姿を現すことがあるのだ。
一般に、為替相場の均衡点は、次の経済的ファクターから強い影響を受ける。第一は、ＧＤＰに表される、過去数四半期のその国の経済成長率の傾向と半期先までの経済成長率の見通しであるが、高ければその国の通貨は強くなる。第二番目は、同じく半年前ぐらいからのその国の物価の動向と半年先までのインフレ率の想定数値であり、インフレ率が高ければ、その国の通貨の購買力が下がることになり、相対的に通貨の価値は低くなり、弱くなり、その反対であれば強くなる。第三番目は、その国の金利水準が他国と比べて高いレベルなのか低いレベルなのかと先行きの金利がさらに上がりそうなのか、下がりそうなのかを市場が判断することが、本質的に為替の動向を決定付ける。
